ここ栃木県、鹿沼市でも震度6弱の、今までに経験したことのない揺れに見舞われました。幸い、鹿沼、烏山、福島の三工場のすべてで、人的被害はありませんでした。鹿沼工場では、14時46分の地震発生直後に、いったん中庭へ全員が退避。操業を停止し、全員帰宅しました。夜勤も中止にしました。 翌12日朝から、出勤が可能な社員だけ出社してもらうことにしました。
幸い、電気や電話などライフラインの停止はなく、調べたところ、建物、機械、設備への被害もほとんどないと分かったので、その日は出勤した全員で操業再開のための努力をし、その甲斐あって、その日(12日)の夜には操業再開が可能がなりました。鹿沼よりも揺れが大きかった栃木県北部、那須の烏山工場でも三日後には、震源地にさらに近い福島工場でも一ヶ月後には、工場が再開できました。
今回の地震では、設備や在庫商品など物的な面で被害は発生しませんでした。事前から施していた耐震補強が功を奏したといえます。
しかし、居残り要員のための「備蓄」については、震災前までほとんど考慮しておらず、この点が、会社全体の防災対策の中の「強化すべき課題」として明らかになりました。弊社は、中小企業であり、予算も決して潤沢ではないので、あまり大がかりな施策はできませんが、それでも、工場としての事業継続性を保つための「必要最低限のこと」は、確実に実施する必要があります。
以上の理由により、非常時の待機要員用の防災セットを備えることが決まり、その後は総務課長である私が、製品の選定を開始しました。2011年9月のことです。